シマソービについてABOUT US

代表挨拶MESSAGE

満足を超える感動や価値を提供する。
当社は1962年(昭和37年)の創業から既に半世紀以上、クオリティの高い製品とサービスで、
オフィスを中心とした環境の価値向上を、お客様に提案して参りました。
企業を取り巻く環境がめまぐるしく変化する今の時代、オフィスに求められる存在価値や課題も、
企業によって、働く人によって、まさに千差万別です。
「生産性が上がるオフィス」、「人が集まるオフィス」、「ここで働きたいと思えるオフィス」、
「創造性を育むオフィス」、「働くことで健康になれるオフィス」、「企業理念やブランドを具現化したオフィス」、etc.
シマソービは長年の実績と経験、最新の知識や情報、多くの企業とのパートナーシップを基に、
それぞれの企業が目指す最適なオフィス環境を、お客様と一緒になって考え、構築するお手伝いをさせていただきます。

シマソービの社章は会社の頭文字をとって二つのSを並べたものです。
この2つのSに意味を持たせて Surpass Satisfaction を新しい企業理念としました。

「Surpass Satisfaction = 満足を超える感動や価値を提供する」

お客様に仕事を通じて感動や価値を提供することは勿論、お客様だけでなく、
社員を含むすべてのステークホルダーに、満足を超える感動や価値を提供できる存在になること。
その実現を目指して社員一丸となって努力を続けて参りますので、
今後とも一層のご支援とご愛顧を賜りますよう、心よりお願い申し上げます。

株式会社 シマソービ
代表取締役社長 篠原 恒夫

会社概要COMPANY

社名 株式会社シマソービ
所在地 本社
神奈川県横浜市西区みなとみらい2-2-1-1横浜ランドマークタワー 29階
TEL:045-319-4075
FAX:045-319-4085

川崎支店
神奈川県川崎市幸区幸町4-39第2伏見ビル301号
TEL:044-589-6145
FAX:044-589-7864
代表 代表取締役社長 篠原 恒夫
設立 昭和37年 4月
資本金 1,000万円
業務内容 オフィスに関するコンサルティング
オフィスの設計・施工
オフィス家具の販売
事務機器の販売
内装仕上工事
クリニック、薬局の設計・施工
主要株主 株式会社 イトーキ
許認可 建設業者登録 一般内装仕上工事業
神奈川県知事登録 (般-29)第71872号
主要取引銀行 横浜銀行 伊勢佐木町支店
三井住友銀行 京橋支店
みずほ銀行 横浜支店
りそな銀行 横浜支店
神奈川銀行 本店

沿革HISTORY

昭和37年 4月 株式会社 イトーキの神奈川代理店として 志磨装備工業株式会社を創業
昭和37年 4月 金属家具納入につき神奈川県庁に登録される
昭和39年 1月 建築業者登録を行い、神奈川県知事許可を受ける
一般内装仕上工事業(般-59)第2884号
昭和39年 4月 室内装飾一般につき神奈川県に登録される
昭和57年12月 株式会社 イトーキの専業専売店になる
昭和58年 4月 金属家具納入業者として横浜市役所に登録される
平成4年 5月 志磨装備工業株式会社から株式会社 シマソービに社名変更
平成10年12月 株式会社 イトーキの100%出資子会社となる
平成26年7月 川崎支店開設
令和6年5月 横浜ランドマークタワーに本社を移転

主な取扱いメーカー

  • 株式会社イトーキ
  • 株式会社天童木工
  • 株式会社ライオン事務器
  • Knoll Japan株式会社
  • 株式会社アダル
  • 小松ウォール工業株式会社
  • パラマウンベッド株式会社
  • 株式会社川島織物セルコン
  • リコージャパン株式会社
  • シャープマーケティングジャパン株式会社
  • 株式会社明光商会
  • コンビウィズ株式会社
  • 株式会社オリバー
  • アイリスチトセ株式会社
  • コクヨマーケティング株式会社
  • ナゼロ株式会社
  • 立川ブラインド工業株式会社
  • 株式会社ダルトン
  • フランスベッド株式会社
  • 田島ルーフィング株式会社
  • キャノンマーケティングジャパン株式会社
  • グローリー株式会社
  • 株式会社アマノ
  • 株式会社山善
  • コトブキシーティング株式会社
  • トヨセット株式会社
  • 株式会社インターオフィス
  • パブリック株式会社
  • 株式会社ニチベイ
  • 株式会社ヤガミ
  • 東リ株式会社
  • 株式会社サンゲツ
  • コニカミノルタジャパン株式会社
  • ローレルバンクマシン株式会社
  • アズワン株式会社

環境への取り組みENVIRONMENT

株式会社シマソービは、イトーキグループの一員として、地球環境問題を21世紀の最重要課題であると認識し、持続可能な循環型社会を実現するため、企業活動の全ての領域で地球環境への負荷の低減をはかります。そして、さらに人の多様性を考慮した“人が主役の環境づくり”を目指すとともに以下の項目について重点的に取り組んでまいります。

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